令和7年4月採用 京都市立病院臨床研修医募集要項

臨床研修医募集案内(2024年度研修医マッチング)

厚生労働省が実施する「2024年度研修医マッチング」プログラムにおいて、「京都市立病院卒後臨床研修プログラム」として、下記のとおり臨床研修医を募集します。マッチングによる採用を希望する皆様のご応募をお待ちしております。                                  ※京都市立病院では「京都市立病院卒後臨床研修プログラム」を作成し、研修医の育成に取り組んでいます。

1 病院説明会

病院説明会を実施します。ぜひお越しください。お申し込みは、6月30日(日)までに当院HPの申込フォームよりお願いします。なお、後述「3 申込資格」対象者以外の方(医学部4回生など)も参加可能です。

 

日   時 :令和6年7月6日(土) 午後1時00分~

場   所 :京都市立病院会議室

内   容 :病院概要、研修プログラムの説明、各診療科部長による診療科紹介等を実施。

申し込み先:https://forms.gle/iuZX1f9jR2986vx48

2 試験の方法及び内容(予定)                      

日時  

筆記試験  令和6年8月16日(金) 午前10時00分 ~ 正午

面接試験  令和6年8月16日(金) 午後 1時00分 ~ 午後5時頃まで

試験会場

筆記試験、面接試験: 京都市立病院会議室 (個別面接で1人20分程度の予定)  

※詳細は別途受験者にご案内いたします。

筆記試験出題科目

①学科試験 (医学的知識を問う問題)                                           
②英文和訳試験※一般的な英和辞書1冊のみ持ち込み可(電子辞書、医学英和辞書持込不可)

3 申込資格

令和7年2月実施予定の医師国家試験による医師免許取得見込の方。

4 申込期間

令和6年7月1日(月)から令和6年7月31日(水)必着

※必ず簡易書留郵便にて郵送すること。

5 受験手続き

申込書の「記入上の注意」をよく読んだうえで必要事項を記入し、写真を貼って、封筒の表に「受験書類」と赤字で書き、次の書類を郵送してください。

1)受験申込書、エントリーシート(所定様式:ExcelPDF

2)卒業(見込)証明書(大学で発行されるもの)

3)学業成績証明書(大学で発行されるもの)

※受験申込書、エントリーシートは所定様式をホームページからダウンロードして使用してください。       

※受験申込書の受験票送付先は、必ず受取可能な連絡先を記入してください。

※受験票が試験日の2日前(8月14日(水))までに到着しない場合はご連絡ください。

6 採用予定人員

12名(予定)

7 送付先、連絡先 

〒604-8845 京都市中京区壬生東高田町1番地の2
京都市立病院 事務局 研修医採用担当
TEL(075)311-5311 FAX(075)321-6025  E-mail : saiyou@kch-org.jp

8 研修期間

令和7年4月1日~令和9年3月31日(2年間)

9 研修条件(処遇)、その他

1)処遇(令和6年4月1日現在)

報酬額(参考) 1年目 月平均343,480円    2年目 月平均359,745円

(別途、賞与、宿日直手当、通勤手当等有り)

2)福利厚生

京都市職員共済組合・地方公務員災害補償基金加入

3)勤務条件

 研修期間中は、法令及び法人が定める各種規程に沿って勤務を行うことを要します。

4)その他

地方独立行政法人京都市立病院機構が経営する病院には、京都市立病院と京都市立京北病院があります。

10 研修修了後の進路

研修修了後、専攻医として後期研修制度があります。

当院は、京都大学、京都府立医科大学、滋賀医科大学の関連病院であり、研修修了後の方向性については、個々人の希望に合わせて相談に応じます。

11 プログラム概要(予定)

(1)1年目

内容

期間

詳細

オリエンテーション

2週間

内科系

24週間

1)消化器内科、2)循環器内科、3)呼吸器内科、

4)脳神経内科、5)内分泌内科、6)腎臓内科、

7)血液内科、8)糖尿病代謝内科、9)感染症科

のうち、6つの診療科を4週間で選択する。

外科系

8週間

消化器外科4週間と、呼吸器外科、脳神経外科、整形外科、泌尿器科のうち1科を4週間ローテートする。(選択はできない)

麻酔科

4週間

救急/麻酔

4週間

原則として、救急2週間、麻酔2週間

救急科

4週間

放射線科

4週間

(2)2年目

内容

期間

詳細

地域医療

8週間

京都市立京北病院

小児科

6週間

小児救急含む

産婦人科

6週間

精神科

4週間

京都府立洛南病院

救急科

4週間

麻酔科

4週間

内科系選択科

4週間

呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、腎臓内科、脳神経内科、血液内科、内分泌内科、糖尿病代謝内科、感染症科、小児科、放射線科のうち1科を選択。

外科系選択科

4週間

消化器外科、乳腺外科、呼吸器外科、脳神経外科、整形外科、リハビリテーション科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、耳鼻咽喉科、眼科のうち1科を選択

選択科

8週間

将来に専攻希望の診療科を中心に研修を行う。

*内科、地域医療、小児科において、一般外来(4週間)を並行研修します。

(2年次に選択できる診療科等)

呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、腎臓内科、脳神経内科、血液内科、内分泌内科、糖尿病代謝内科、感染症科、精神神経科、小児科、消化器外科、乳腺外科、呼吸器外科、脳神経外科、整形外科、リハビリテーション科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、放射線診断(治療)科、病理診断(臨床検査)科、麻酔科、集中治療科、緩和ケア科、救急科、地域保健医療

(研修プログラムの特徴)

第一線の臨床医、あるいは専門医のいずれを目標にするにも、プライマリ・ケアに対処し得る基本的な知識、技能及び態度を習得する必要があります。各研修医は、このプログラムに沿って研修を進め、信頼され、安心できる、心のこもった医療を市民に提供する医師を目標に研修を行います。

12 研修の特徴

1.歴史

京都市立病院は、昭和40年12月、高度な医療を行う成人病(生活習慣病)中心の総合病院として発足し、地域医療の中心的役割を果たし、責任ある診療・看護体制のもと、患者さん中心の医療を行うとともに、 昭和43年7月に当時の厚生省から臨床研修病院の指定を受けて以後、現在までのおおよそ40年間にわたり一貫して、「よき医療人の育成」を目指した卒後医学教育に関わってきました。この伝統は、平成16年から義務化された新しい臨床医師研修制度に引き継がれています。また、平成23年4月の地方独立行政法人化後も、これまでの実績とその評価から、次世代に提供できる研修プログラムを常に検討しています。

2.特徴

当院では現在、卒後2年間の初期臨床研修に、その後の3年間の後期研修を加えた5年間の一貫した教育体制のなかで、臨床医の養成を行なっています。初期研修ではあらゆる分野のcommon disease、基本的手技等を幅広く経験し、救急医療の現場でも内科系、小児科系、外科系疾患等に対して、適切に初期診療ができる「総合医」の養成を目指しています。そして、これらの経験を土台として後期研修では、各自の希望にそった診療科に所属して、「専門医」研修に励むように指導・教育しています。

3.臨床研修プログラム

当院は、各診療科の学会指定研修・教育施設であり、医師として適切に初期診療を行えるよう基本的な知識と技能を修得すると同時に、各診療科の専門(認定)医制度の初期教育プログラムに基づく研修を行っています。また、開設時より、各科共通カルテを使用、中央病歴室も完備し、各科間の対診も活発に行われるので、研修医は専門的な指導を受けながら、患者中心の全人的なチーム医療を学ぶことになります。

また、研修医の教育は、当院の卒後臨床研修プログラムに基づいて行われ、各専門医師による臨床基本教育に始まり、各専門科指導医師によるベッドサイドカンファレンスに参加し、他科へのローテーション等も受けることができます。

<臨床研修プログラム責任者   小暮 彰典>

<臨床研修プログラム副責任者 岡野 創造>

<臨床研修プログラム副責任者 宮原  亮 >

13 病院の概要                   

1.病床数

548床(結核・感染症病床を含む。)

2.標榜診療科

内科・血液内科・内分泌内科・糖尿病代謝内科・腎臓内科・脳神経内科・循環器内科・消化器内科・腫瘍内科・呼吸器内科・感染症科・アレルギー科・精神科・小児科・外科・乳腺外科・消化器外科・小児外科・整形外科・脳神経外科・呼吸器外科・皮膚科・形成外科・泌尿器科・産婦人科・眼科・耳鼻いんこう科・リハビリテーション科・リウマチ科・放射線診断科・放射線治療科・歯科口腔外科・病理診断科・臨床検査科・麻酔科・救急科・緩和ケア科

3.本院は、各学会等の認定施設等となっています。

 14 病院の沿革

当院は、京都市中央市民病院と市立京都病院を統合し、昭和40年12月1日に設立されました。平成4年には本館が完成、トータルオーダリングシステムを導入、平成20年に全面的に電子カルテに移行し、院内診療情報ネットワークを駆使した質の高い診療に取り組んでいます。平成25年3月には新館が開院し、政策医療機能、がんや生活習慣病への高度医療の充実を図っています。また、病院の経営形態について、平成23年4月1日から地方独立行政法人となり、より自律的、弾力的経営が可能となりました。一方、自治体病院として、政策的医療である感染症医療、小児救急を含めた救急医療等にも力を入れており、法人が掲げる理念のもと、全職員が各職場のプロとしての自覚を持ち、心を一つにして、患者さんの目線に立った、満足度の高い医療サービスに取り組んでいます。

ページの先頭に戻る